会社が存続していくためには、純利益がプラスでなければなりません。
利益が残れば投資もできます。給料やボーナスとして社員に還元することもできますし、手元に現金が余るわけですから、運転資金の心配などもなくなります。
ということは、社長も社員も純利益の黒字を目指せば良いということになります。
ただ、そのように考えると話が複雑になります。
純利益は最終的な利益であり、あらゆるコストを引いて残るお金のことですので、日常的にどんなコストが掛かっているのか把握しておかないと、どれくらいの純利益が残るかイメージしにくいのです。
簡単にいえば、現場で働く社員達から見て、純利益という言葉がピンとこないということです。
例えば、自分が商品やサービスを売る営業スタッフで「純利益が300万以上残るように売ろう」と言われたらどうでしょうか!?
何をどれくらい売ればよいか、目安も分かりにくいです。
「純利益300万」という目標は、その過程で引かれる一般管理費、支払利息、法人税などを計算しなければならないからです。
もちろん経営者にとっては大切なことですが、社員達にはもっともわかりやすいのが損益計算書(PL)の一番上にある売上で、自分たちが売った金額のことなので、どれだけ売ればよいか、あといくら足らないのかもわかります。
ただし、売上を増やしても利益が増えるとは限らないです。そこで粗利です。
損益計算書(PL)を上から順に見ていくと、売上の次に出てきます。個々の目標としてのイメージしやすく、売上至上主義に陥る可能性も避けられるという点で、粗利は目標として使う項目に適しているのではないでしょうか。
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